規模の大小を問わず、印刷業は、「装置産業」、すなわち、売り上げや利益の額に対して、設備投資額が比較的高い産業です。 需要が伸びているときはよいけれども、いったん、売り上げが横ばい、減少に転じると、設備と人員の仕事を確保するために、価格競争に陥る傾向にあり、極端な場合には、直接費用さえ回収できるなら、値下げしても受注確保といったことになりがちです。 新たなビジネスモデルを考えるべき時ではないでしょうか？

とはいえ、どのような将来像を描くにしても、業界の性質上、保有している設備の稼働率を確保できていれば、比較的余裕をもって挑戦できるでしょう。

そこで、貴社のオンデマンド印刷機（もしくは製造用プリンター）の稼働率はいかがですか？

導入したけどあまり動いていない 動いてはいるけれど、小ロット印刷　あるいは簡易校正機としてのみ使っていて、さほど付加価値が上がらない、といった声をよく聞きます。

ここ10年ほど、縮小する市場に対応するための設備投資として、オンデマンド機（もしくは製造用プリンター）を導入された印刷会社は多数ありますが、付加価値増大に関してはあまり貢献していないケースが多いようです。新規案件の開拓、既存客との関係強化、データを活用した新分野の進出といったことが、もともとの導入理由だったと思われますが、現在、初期の目的をあげているでしょうか？

特に、データ活用（バリアブル印刷を施した成果物、例えばone to one対応のダイレクトメール、個人あての通知書等）に関しては未着手のところが多く見受けられます。すなわちオンデマンド機（もしくは製造用プリンター）の機能の半分は使っていないということです。

こうした状況の原因としては、次のようなことが挙げられることが多いようです

１．

社内にデータ加工ができる技術者がいない

２．

個人情報を扱ううえでのセキュリティー対策がとれていない

３．

データ関連サービスの営業活動に関して、経験が乏しく、営業部隊への教育、指示ができにくい

これらが貴社設備の稼働率向上のために解決したい課題とするならば・・・・

「何とかなる」と思います。